人工授精は、採取した精液を直接、子宮へと注入する不妊治療の方法です。精子や子宮に問題があって精子がのぼっていけないと、人工授精が選択肢に入ります。自然妊娠に近い治療法なので大きなデメリットはありませんが、保険適用外です。ここでは、人工授精にかかる費用や、細かい流れなどを紹介します。
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人工授精とは?
人工授精とは、細いチューブを使って、事前に採取した精液を直接子宮腔に注入し、卵管膨大部に精子を届ける治療法です。その後の受精や着床などの妊娠成立の過程は、自然妊娠と同じものになります。
不妊治療においては、まずは基礎体温をチェックしながらタイミング療法をはかり、それでも妊娠できないようなら次のステップとして人工授精にすすみます。精子の提供者によって、「配偶者間人工授精(AIH)」と、「非配偶者間人工授精(AID)」に分けられます。
AIH(配偶者間人工授精)
一般的に、「人工授精」というとAIHを指します。AIHは「Artificial Insemination by Husband」の略で、夫からの人工授精という意味です。夫の精子を採取して妻の子宮に直接注入し、受精を待つという方法です。
医師が介入し、精子と卵子が出会う初めの手順を手助けしますが、その後の流れは自然妊娠と近いものとなるため、劇的に妊娠率が上がるというわけではありません。妊娠率は5%~10%程度といわれています。AIHを数回試しても妊娠に至らなければ、体外受精などの次のステップに向かうことになります。
AID(非配偶者間人工授精)
女性側に不妊原因がなく、特に夫が無精子症と診断された場合、AIDが適用となることがあります。AIDは「Artificial Insemination by Donor」の略で、ドナーからの人工授精という意味を持ちます。夫以外の精子提供者からの精子を妻の子宮に注入したあとは、AIHと同じような流れです。
また、AIDに関する法律は整備されていないのが現状です。民法上、子どもは産んだ母とその夫の子として扱われるため、AIDで生まれた子どもの戸籍上に、生物学的な父親の名が記載されることはありません。
社団法人日本産科婦人科学会がAIDのガイドラインを定めており、ほとんどの病院ではガイドラインにしたがって治療をすすめています。ガイドラインによると、精子提供者は匿名でなければならず、精子提供者自身も結果を知ることはできません。
つまり、近親者や知人などは、規制上、ドナーにはなれないということです。また、健康かつ感染症がなく、遺伝性疾患がないことなども条件となります。