【産婦人科医監修】妊婦の運転はいつまで？1時間なら可能？時期・影響・注意点を解説

妊娠中は身体の変化や体調の変化などにより、さまざまなことに注意が必要になります。大きくなったお腹による重心の変化で転倒しやすくなったり、胎児への影響を考えて食べるものにも注意しなければならなかったりと大変なことが多いかもしれません。

日常的なこと・習慣になっていることに関しては気が緩んでしまう妊婦の方もいますが、車などの運転に関しても同様にさまざまな注意が必要です。

妊娠前まで自転車・自動車・原付バイクなどを運転する機会があった妊婦は少なくないでしょう。仕事や通院で利用している人もいるかもしれません。いずれの乗り物も事故や怪我の可能性は常にありますが、妊婦特有の身体の変化・体調の変化による影響も考えて、妊娠中は特に運転に注意しましょう。

ただし自転車や原付バイクに関しては転倒時のリスクが高いため、妊婦は運転を控えたほうが良いでしょう。運転を希望する際には医師とよく相談してくださいね。

妊婦でも車の運転が必要になることは珍しくありません。日常的に営業の仕事で使う、通勤や妊婦健診の通院で使う、田舎なので車が必要だという人もいるでしょう。出産前の旅行で車を運転したいケースもあるでしょう。

子どもの送迎でどうしても代わりの運転手が見つからないケースや子どもが生まれる前に車の免許取りたいから練習したいというケースも考えられるかもしれませんね。妊婦が車の運転をすることに不安を覚える人は少なくありませんが、妊婦が車を運転することが必ずしも非常に危険だとは限りません。

ただし、スリップや視界不良の心配が増す雨の日・雪道の運転、また妊婦が長距離を休まず運転すといったことは、一定のリスクがあります。必要な移動であっても、体調をはじめ道路の状況や天候などの条件によってリスクが変わるため、柔軟に対応できるようにしておくと良いでしょう。

どうしても車の運転をしなければならない妊婦であれば、いつからいつまで車の運転ができるのかが知りたい人は多いですよね。妊婦の車の運転および車への同乗は、合併症や切迫流産・切迫早産といったリスクのある妊婦にはおすすめできませんが、今のところリスクが低い妊婦であれば車の運転は許可されることが多いでしょう。

ただし車による妊娠への影響の可能性や注意点などを説明してもらうためにも、あらかじめ医師には「仕事で週5日、1時間ほど車を利用したい」といった風に目的・使用頻度などを説明しておきましょう。

妊娠初期でつわりによる体調不良が続いている、妊娠中期の安定期に入ったもののひどい腰痛が気になっている、妊娠後期に入ってから疲れやすくなり集中力が低下したといったことがあれば、状況に応じて車の運転を検討する必要があります。

「何ヶ月までは平気だ」「臨月以外は問題ない」といったように時期で判断するのではなく、自分の体調と道路状況・天候といった条件をあわせて判断しましょう。妊娠後期に入った妊娠7ヶ月以降から臨月ごろには、体調次第で自主的に車の運転を見あわせても良いかもしれませんね。

仕事で車を運転する機会がある人や旅行の交通手段として車を利用したい人は「妊婦が運転をする場合は何時間まで大丈夫なのか」といったことが気になるかもしれません。

通勤で毎日1時間は運転する人、旅行の際に目的地まで2時間は運転が必要な人、里帰りの際にはどうしても3時間は車を運転しなければいけない人などさまざまなケースがあるかもしれません。

「妊婦の運転は何時間なら問題ない」と断言するのは、個々の状況もあるため非常に困難です。妊娠前であっても、長時間・長距離の運転は疲れがたまるため、適度な休みが必要でしょう。運転中に妊婦が体調不良を感じるようであればすぐに運転を中止し、無理せず落ち着くまで休んでくださいね。

長時間の運転にならないようにこまめに休憩を取る、万が一の場合に代わりに運転してくれる人と一緒に行くといったバックアッププランを考えておくと安心かもしれません。

一部の調査では、妊娠中は、妊娠前に比べて交通事故率が増えるという結果が出たようです。妊婦の交通事故が増えるのは、妊娠中特有の身体の変化・心の変化が影響をおよぼしているかもしれません。

車の運転には「ものを認識する力」「判断力」「操作能力」が必要だといわれています。このため、眠気・だるい・注意力の低下・疲れ・めまい・貧血・腰痛といった妊娠による身体の変化や体調不良は、運転に影響を与える可能性があるでしょう。自分の普段の体調や具合が悪くなったときにどのような傾向があるのかは自分自身が1番理解しているはずです。体調が悪いなと感じたら運転を控えたり、すぐに運転を中止したりすることも大切でしょう。

妊娠による体形の変化で車に乗ったときに今までとは違う感覚を覚える人がいるようです。最も多いのは「シートベルトの圧迫感」ですが、これは妊娠中の正しいシートベルト着用法を守れば解決できるかもしれません。

他にも座席シートが狭い・車高が高い・ステップが低いといった変化を感じる人がいます。妊娠中の一時的なものではありますが、座席シートがかたいといった違和感であればクッションなどで調整するのも良いでしょう。

妊娠中の車の運転についての研究データは多くはありませんが、「一定の範囲内であれば妊婦の車の運転は問題ない」とされています。妊婦であればお腹の張り・めまい・腹痛といった体調不良は場所を問わず起こるものなので、運転による振動などで母体や胎児に直接的な影響が出たというケースは多くはないでしょう。

ただし切迫流産・切迫早産・妊娠合併症などの危険性がある妊婦は運転による影響の可能性の有無に関わらず、運転自体を見あわせたほうが良いでしょう。

運転中にお腹が張ることがあるのかを調査した研究では、歩行といった日常的な行動と同程度の反応は見られたものの、運転との明確な関連性は得られなかったそうです。妊婦が車の運転をするとへその緒が絡まる、逆子になるといった噂もあるようですが、これも明確な関連性を示す調査結果はないようです。

妊婦も妊婦以外の方も注意が必要なのは、自分の体調だけでなく「運転環境によってリスクが高まることもある」という点かもしれません。例としては、冬の雪道・夏の日光の照り返しといった季節による影響、急には止まれない高速道路・緊張状態が続く細い山道といった環境による影響などがあげられるでしょう。

一方で普段から通っているよく慣れた運転環境であっても、特に妊娠後期以降であれば、いつ出血・子宮収縮・破水などが起こるかはわかりません。行き帰り1時間程度の道であっても、本当に車で行く必要があるのかどうかを検討することも大切かもしれません。

出産後の赤ちゃんとの生活を考え、妊娠中に免許を取得しておこうと考える人は少なくありません。免許の取得には、実際に車を運転する「技能」と車の運転に必要な知識を得る「学科」をそれぞれ学ぶ必要があります。

医師の許可が下りたら体調が安定する妊娠中期以降の取得が望ましいですが、妊婦の体調には個人差があるため「長時間の勉強」「長時間の運転練習」ともに可能な場合のみ挑戦すると良いでしょう。

また免許取得の際に通う教習所の中には、安全上の理由から妊婦の受講を受け付けていない施設もあるため必ず申し込み前に確認しましょう。

免許更新日が臨月とかぶっているといった理由で免許更新に行くのが難しい場合、更新期間の前に更新できる「特例更新」を利用できる可能性があります。申請には母子手帳が必要な場合が多いようです。更新方法や更新の詳細に関しては、各都道府県の運転免許センターに問い合わせましょう。

道路交通法（道交法）で妊婦のシートベルト着用について触れた条文があり、この法律の文章の解釈に関してはさまざまな見解があります。

交通事故に遭遇したことによる妊婦の死亡例の77％がシートベルトを着用していなかったというデータがあります。また、シートベルトを着用していない妊婦が事故にあい、胎児が死亡する確率は、着用している妊婦の約4倍になるそうです。以前は妊婦のシートベルト着用による子宮破裂が心配されていましたが、妊娠中の正しいシートベルト着用法を守っていない場合に発生するとされています。

すべての座席におけるシートベルトの着用は道路交通法で義務付けられていることもあり、妊婦も特例を除きシートベルトを着用すべきであるという風潮が強いといえます。妊婦でもシートベルトを着用していない場合に道交法違反になる可能性もあります。本当にシートベルト着用を避けるべき理由がある場合は事前に医師への相談・了承・指示を受けておきましょう。

原則、妊婦でも安全上の理由から正しくシートベルトを着用するべきだといわれていますが、双子以上の妊娠といった特別なケースの場合のみ、シートベルト着用をすべきではないという指示が出る可能性はあるでしょう。

ただし、急ブレーキや事故に遭遇した場合の飛躍的なリスクの増加を考えると、シートベルトが着用できない場合には車の運転はもちろん、家族・友人の運転する車への同乗も控えた方が安全でしょう。

日本産婦人科学会は、妊婦のお腹を横断しない形で正しくシートベルトを着用することで事故が起こったときの妊婦と胎児のリスクは軽減されるという見解を示しています。

重要なのは「正しくシートベルトを着用する」という点で、お腹への圧迫を心配して腰の部分のみシートベルトを着用するといった誤った着用方法では子宮破裂といった深刻な影響を与える可能性があります。

「肩ベルトと腰ベルトともに着用する」「肩ベルトは首にかからないようにする」「肩ベルトは胸のあいだを通してお腹の側面にかかるようにする」「腰ベルトは大きくなったお腹の部分を避けて腰骨の低い位置を通す」といった点に注意しましょう。

「車椅子使用者用駐車施設（車いすマークの駐車スペース）」がある駐車場を見かける機会は増えているかもしれません。平成18年（2006年）に制定されたバリアフリー法によって、一定基準を満たした施設における車いすマークの駐車スペースがある駐車場の設置が義務化されました。

さらに、令和2年（2020年）には同法が改正され、車いすマークの駐車スペースの適正利用が推進されています。

車椅子使用者用駐車施設（車いすマークの駐車スペース）の適正利用とは、どのようなものなのでしょうか。車椅子使用者用駐車施設は、乗降時に広いスペースが必要とする人のために設置されています。

国土交通省によると、適正利用の主な対象者は「車椅子使用者やけが人等、どうしても乗降時に3.5mの区画が必要な人」となっています。車に青地に四つ葉のクローバーが描かれた身体障碍者標識が表示されているときは、配慮が必要です（※1）。

この利用条件で考えると、妊娠中というだけでは車いすマークの駐車スペースを利用するのは控えたほうが良いでしょう。

妊娠中やベビーカーを利用するママパパが優先的に駐車できるスペースはあるのでしょうか。これまでは車いすマークの駐車スペースの利用を巡ってはさまざまな解釈がされており、ときにトラブルも生じていました。そこで、近年多くの自治体で導入されているのが「パーキング・パーミット制度」です。

この制度は施設管理者と自治体の協力のもと推進されているもので、「車椅子使用者用駐車施設」と「優先駐車区画」を設ける取り組みです。優先駐車区画はゆずりあいパーキング、おもいやりパーキングなどなどとも呼ばれ、利用条件に該当する希望者に対し、駐車スペースの利用証が交付されます。

入り口付近に設けられていることが多いのが特徴で、対象者は自治体や施設によって異なりますが、妊婦のほか、高齢者、内部障害のある人、ベビーカー利用者など、一定の配慮が必要な人が含まれます。

妊娠中は利用証を申請し、車いすマークの駐車スペースではなく、優先区画を利用すると良いでしょう。パーキング・パーミット制度はほとんどの自治体で導入されていますが（和4年3月時点で全国40府県）、実施状況や利用証の申請方法については自治体で確認してみましょう。

妊娠中の体形の変化・心理的な変化により、妊婦は使い慣れた自分の車に乗る際に今までは感じなかった違和感を覚えることがあるといわれています。シートベルトによるお腹の圧迫をはじめ、座席の高さが変わったと感じる人もいるようです。

また大きくなったお腹により腰痛に悩んでいる人もいるでしょう。必要に応じてマタニティシートベルトやクッションといったカーアクセサリーで調整するのも良いでしょう。

ただし市販のカーアクセサリーを購入する場合には「妊婦の使用可否」「安全基準」を必ず確認し、取扱説明書をよく読んで使用しましょう。

楽天・Amazonで他の運転グッズを探したい方は、以下のリンクを参考にしてください。

妊娠前の1時間のドライブと妊娠してからの1時間のドライブでは、道や天候といった条件が同じでも違うように感じる人がいるかもしれません。体調や心の状態は妊婦により大きく異なるため、いつまでなら運転できそうかといった感覚も人によって異なるでしょう。

妊婦に運転させるのはいかがなものかといった意見の人もいるかもしれませんが、切迫流早産・合併症といったリスクがない妊婦であれば、体調や環境に応じて最終的には自分で判断しなくてはなりません。正しくシートベルトを着用し、無理せず安全なドライブを心がけてくださいね。

※この記事は2024年7月時点の情報をもとに作成しています。掲載した時点以降に情報が変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。