【産婦人科医監修】切迫流産のとき仕事はどうする？休めない場合の対処法は？休職・退職、復帰時期についての体験談も

切迫流産とは、妊娠は継続しているけれども流産のリスクがある状態をいいます。お腹の張りや腹痛、出血などが症状として見られます。切迫流産は、妊娠5～6週頃から妊娠22週未満に起こります。妊娠22週以降に同じような症状が起こると、切迫早産とよばれます。

切迫流産の処置は状況によって異なります。そのまま普段通りの生活を続けても問題ない場合もあれば、すぐに入院が必要な場合もあります。切迫流産の根本的な治療法は現在のところありません。流産を防ぐ薬剤などは見つかっておらず、ベッドでの安静が必ず流産予防になるというデータもないようです。

切迫流産と診断された後の過ごし方は、自宅安静と経過観察が基本となります。過度なストレスがかかることや運動は避けましょう。安静期間に仕事をしてもよいかどうかは、医師の判断によります。診断後は不安な気持ちが続くかもしれませんが、できるだけ落ち着いて医師の説明や指示を聞き、従うようにしてくださいね。

切迫流産となった場合、安静を第一に休暇を取る、休職するというママが多いかもしれませんね。妊娠・出産を理由とする解雇や減給は法律で禁止されているため、休暇をとったり休職したりしても不利益になることは基本的にはないでしょう。妊娠中のママが取得できる休暇として、以下のようなものがあります。

・産前休業
・有給休暇
・傷病休暇

出産予定日の6週間前（多胎妊娠の場合は14週間前）からは産休が取得できます。産休の場合は産後からの復帰になります。有給休暇は賃金が発生するので、優先的にとりたい休暇かもしれませんね。切迫流産と医師から診断を受けているのであれば、傷病休暇を取ることも可能です。一般的に傷病休暇を含め、休職する場合は会社に診断書の提出が必要です。復帰の時期や会社の規定によって、休みの取り方は異なるので、職場の担当者にも相談してみましょう。

すぐに復帰を考えている場合でも、体調によっては出産までずっと入院が必要となることもあります。期限のある仕事は避け、引継ぎなどもしっかりしておきましょう。

体調や仕事内容によっては仕事を辞めるという決断もあります。人によって仕事の悩みやストレスから解放される、産後も育児に専念できるなどのメリットがあるかもしれません。退職するときは、退職願を会社の規則にしたがって提出する必要があります。

退職のタイミングはよく考えましょう。会社の健康保険に入っている場合、健康保険の加入期間が1年以上、退職日が出産予定日より42日以内などの条件を満たしていれば「出産手当金」を受け取ることができます。

退職は自分だけの問題ではありません。仕事を辞めることのメリット、デメリットを考えて、夫や上司とよく相談したうえで決めると良いでしょう。

切迫流産と診断されたにもかかわらず、なかなか仕事を休めない人もいるでしょう。代わりの人が見つからなかったり、繁忙期だったりすると、自分が休むと職場に迷惑がかかると考えてしまいますよね。しかし、妊娠中は母体と赤ちゃんの健康が第一です。なかなか言いづらいかもしれませんが、医師から診断された赤ちゃんの状態を職場の人には伝えるようにしましょう。

妊娠中、医師に安静などを指示されたときは「母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）」を記入してもらうと良いでしょう。母健連絡カードは診断書に代わる正式な証明書類で、事業主はそれに基づいて適切な措置をとる必要があります。

事業主は医師の指示を見て、通勤の時間帯をずらしたり、時間外労働を制限したり、勤務時間の短縮をしたりと、ママの体調に配慮した対応をとらなければなりません。母健連絡カードの提出は、派遣やパートタイムであっても同じ効力を持ちます。派遣労働者については、派遣元と派遣先、どちらも措置を講じる義務があります。

妊娠初期のため、まだ職場に妊娠報告をしていないママもいるかもしれません。切迫流産の場合、医師の許可があれば仕事は継続できますが、注意が必要な状態ではあります。万が一症状が悪化した場合、緊急入院の可能性もありますから、切迫流産と診断された時点で妊娠報告はしたほうが良いでしょう。妊娠5～6週に入って、胎児の心拍が確認されれば流産の可能性は少し低くなりますよ。

切迫流産で仕事を休む期間や、適切な復帰時期はどのくらいでしょうか。切迫流産の症状は一人ひとり違うので、退院後すぐに仕事に復帰できる場合もあれば、退院後もずっと自宅で安静にしなくてはいけない場合もあります。

基本的に、休職期間や復帰時期は個人の判断ではなく医師の許可次第です。医師から安静解除の指示があるまでは、無理に復帰しないほうが良いでしょう。とくに看護師や保育士など、力仕事や立ち仕事の人は注意が必要です。

夫や職場と復帰の時期をじっくり話し合ってみても良いでしょう。職場側の意向や、上の子どもがいる場合など、ママの体調以外のことも考慮して決めると良いかもしれません。

切迫流産で仕事を休むと、収入面で不安になるかもしれません。そんなときに知っておきたい制度が「傷病手当金」です。傷病手当金は健康保険の被保険者が、疾病やケガのために会社を休み、事業主から報酬を受け取れないときに支給されます。派遣やパートでも傷病手当金の対象になりますが、国民健康保険の被保険者や、健康保険が夫の扶養となっている場合は傷病手当金の対象になりません。

傷病手当は切迫流産での休職も対象になりますが、以下のような条件があります。

・業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
・仕事に就くことができないこと
・連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
・休業した期間について給与の支払いがないこと

休職の指示がある母性健康管理指導事項連絡カードや診断書があり、ある程度連続して働けないママが受け取れる手当といえますね。

手当の額は、過去1年の平均的な月額報酬の3分の2です。一般的な傷病手当金の日額は以下の方法で計算します。

傷病手当金の日額＝平均の標準報酬月額÷30×3分の2

傷病手当金は、出産手当金と同時に受給はできません。また、支給開始日以前の期間が12ヶ月に満たない場合も調整が必要です。給付対象となるママは、加入している健康組合に問い合わせてみましょう。

切迫流産は「流産」といっても、妊娠を継続できる可能性が残っている状態です。性器からの出血や腹痛などの症状が見られますが、根本的な治療方法はありません。医師の判断によって安静や入院を指示されることがあります。医師からの指示によっては、仕事を続けるか休むか悩んでしまうかもしれません。休職、退職どちらを選ぶにしても、夫や職場とよく話し合ってから決めると良いですね。もらえる手当や必要な手続きなど、わからないことは職場の担当者に聞くことも大切です。

※この記事は2026年5月時点の情報をもとに作成しています。掲載した時点以降に情報が変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。